可燃性ガス災害
可燃性ガスの災害事故について
可燃性ガスの災害事故は大きく２つに分類できます。
①ガスが漏洩し、漏洩口で着火・燃焼し、火災となり付近の設備を加熱し、加熱された設備が崩壊し、更に２次災害に結び付くケース
例）産業廃棄物の廃液を入れたドラム缶から内容物が噴出して、焼却炉の火が引火して爆発的な燃焼を生じた
②漏洩した可燃性ガスが漏洩口で燃焼しない場合は、そのガスは大気中に拡散して爆発性混合気体となり、火種があれば爆発する。
最近の高圧ガス製造設備は規模が大きく、取り扱うガスの種類や量も多くなっているので、漏洩時のガス量も多くなる可能性が大きい。可燃性ガスが爆発した場合、その周辺にある建築物などが受ける爆風圧は爆発した物質の量と比例的関係があるから、漏洩量が多いほど爆風による被害は大きいことになる。
例）発酵タンクの修理中、アーク溶接の火花がタンク内の可燃性ガス、引火性の物の蒸気に引火、爆発
可燃性ガス災害の予防について
取扱注意
- 容器は直射日光を受けないようにし、容器の温度を４０℃以下に保つこと。
- 可燃性ガスの容器は、不燃性材料で作った、通風、換気の十分行える建屋などの場所に貯蔵、保管すること。
- 可燃性ガス設備を修理する時には、不活性ガスと置換し可燃性ガスのないことを確認して行うこと。
- 可燃性ガス容器の貯蔵場所では、火気その他発火源となるおそれがある器具を用いないこと。
換気
- 屋内であれば窓等を開放し、充分換気を行いガスの漏洩を閉止する。
- 換気はガス濃度を爆発下限界の30％未満とするため、ガスの有効な希釈・拡散ができるような風量の確保及び風管の配置を行う。
消火
- 火災が発生し、延焼のおそれのある容器は、速やかに安全な場所に運び出す。
- 延焼の恐れがないもしくは搬出不能な貯槽等は、放射熱による温度上昇を防止する目的で、注水冷却する。
- 容器または貯槽のバルブを閉止してから、消火器で消火する。消火しなければバルブの操作ができないときは、消火してから速やかにバルブを閉める。